解体工事をするつもりの建物の中には、まだ家具や家電をはじめとする家財がたくさん残っているというケースも少なくありません。

実際に解体作業をするとなった場合には、それらの家財を取り除く必要があります。

解体業者の中には、不用品をそのまま回収して処分してくれるようなところもあるかもしれません。

処分するアイテムの素材によっては、解体業者にそのまま処分してもらった方がお得なものも存在しますが、やはり自分たちで処分したほうが結果的に解体工事の費用を抑えられるケースが多いです。

また、処分しようと思っているアイテムの状態によっては、買い取ってもらえるような場合もありますので、解体工事前には、ご自身である程度の不用品を処分することをおすすめいたします。

今回は、そんな不用品の処分方法などについて紹介していきます。

自分たちで処分したほうがいいもの

解体工事をする前には家に残っている家具などを処分する必要がありますが、自分たちで処分したほうがメリットが高いものも多いです。

何らかの事情があり自分で処分するのが難しいのであれば話は別ですが、余裕があるのであれば自分たちで処分してしまいましょう。

電解製品

冷蔵庫や洗濯機をはじめとする電化製品をリサイクル品として処分する方も多いでしょうが、取り付けてあるエアコンも同様に処分する必要があります。

もちろん解体業者に処分してもらうことも可能ですが、通常の電化製品が一般廃棄物なのに対して、解体工事で処分するアイテムは産業廃棄物となるため、処分費用が高くなってしまいます。

同様に、ガスコンロや蛍光灯などもご自身で処分したほうが安くなるため、事前に取り外しておくようにしましょう。

通常の電化製品は粗大ごみとして処分することになるかと思いますが、エアコンをはじめとするいくつかの家電はリサイクル家電として引き取ってもらえます。

リサイクル家電については後述いたします。

日用品の処分

日用品も解体業者にまとめて処分してもらうことが可能ですが、一般的な日用品や家庭ごみの中には自分たちで処分したほうがお得になるものも多いです。

例えば、ガラス製品や食器類、布団や本類などは通常の粗大ごみやごみ収集の日に出すことで解体費用を安く抑えることができます。

同様に、普段の生活の中で発生する生活ごみや、缶、瓶などもできるだけ自分たちで処分するとよいでしょう。

すぐに建物を解体するという場合は間に合わないかもしれませんが、時間に余裕があるのであれば地域のゴミの日を上手に活用することをおすすめいたします。

解体業者に処分してもらってもよいもの

大きな家具などは自分たちで処分するのが大変です。

そんな家具の素材によっては、ご自身で処分するよりも解体業者にまとめて持って行ってもらった方が得になるものも存在します。

木製家具の処分

ご自宅に木材でできている家具がある場合は、解体業者に解体をお願いするとよいでしょう。

解体時には建物からも木くずなどが発生しますが、木製の家具もその木くずと一緒に処分することができるため、自分たちで処分するよりも安くなることが多いです。

ただし、木製の家具が大量にあってそれを全て処分してほしいというような場合は別料金がかかる可能性もあるため、事前に解体業者と相談しておく必要があります。

プラスチック製品の処分

プラスチックでできた家具や製品がたくさん自宅にあるというご家庭は、解体業者にそのまま処分してもらうのも方法の1つです。

プラスチックは、解体工事で発生する産業廃棄物と一緒にスクラップして処分されることになります。

その際の処分費用は重さによって異なりますが、ご自身で処分するよりも安くなることも多いため、自分で処分するのが面倒な場合は業者に任せてしまうのもよいでしょう。

なお、プラスチックだけでなく金属類も同様に安く処分することができるため、同料金で対応可能か業者に確認してみるとよいでしょう。

リサイクルできるもの

施主にとっては、いらなくて捨てたいものであったとしても、人によっては価値があるアイテムという可能性もあります。

そういったものをリサイクル品としてうまく売ることができれば、お金を払って処分するのではなく逆にお金が増えるかもしれません。

リサイクルショップを活用しよう

まだ使えるかもしれないアイテムをうまく処分するには、リサイクルショップを使うのが良いのではないでしょうか。

リサイクルショップは基本的にどこの地域にもあるものだと思いますし、ものによっては高額で買い取ってくれるケースもあります。

また、リサイクルショップに引き取ってほしいアイテムの量が多ければ自宅まで取りに来てくれることもあるため、粗大ごみとして捨てるよりも処分が楽です。

仮に無料で引き取るという条件であったとしても、お金を払って処分するよりはお得だといえるでしょう。

フリーマーケットやネットで販売も可能

時間に余裕があるのであれば、自分で直接販売してみるのも方法の1つです。

地域のフリーマーケットに出店してみたりする方も多いですし、最近はネットを利用して気軽に販売する方も増えてきています。

ただし、確実に売れるという保証がないため、思ったよりも時間がかかる可能性があります。

不用品をゆっくりと処分してから、業者に解体工事を依頼するのであれば問題ないかもしれません。

しかし、既に解体工事の日程が決まっているのであれば、ゆっくりとネットで販売するという方法は少々難しいかもしれません。

家電リサイクル法

家電リサイクル法は、2,001年より施行された、環境保護の観点から作られた法律になります。

特定の家電を処分する際にはこの家電リサイクル法が関係してくるため、一般の人々も知っておくべき法律です。

家電リサイクル法の役割

かつては、一般の家庭から発生する不要な電化製品を埋め立てて処分していましたが、その全てを地中に埋めていてはいつか限界が来ます。

実際に、日本の一般家庭から出る電化製品の量は非常に多いため、環境を守るためにも資源の無駄遣いをしないためにもこの法律ができました。

リサイクルが必要な現代社会において、誰もがリサイクルしやすい環境をつくるための法律が家電リサイクル法なのです。

家電リサイクル法でリサイクルできる家電とは?

現在の家電リサイクル法の対象となる家電は以下の4種類です。

  • テレビ
  • エアコン
  • 冷蔵庫
  • 洗濯機

なお、冷蔵庫には冷凍庫単体も含まれますし、洗濯機には乾燥機なども含まれることになります。

これらの家電を処分する場合は、リサイクル法に基づいてきちんとした方法で処分する必要があります。

その電化製品の大きさなどによってリサイクル料金が変わってきますが、中には古すぎてリサイクルできないような電化製品もあるので注意が必要です。

リサイクルの方法

通常は、処分したい電化製品を、その家電を購入した店舗に、もしくは買い替えする店舗に引き取ってもらうことになります。

しかし、解体工事の際の処分は買い替えによる引き取りではないことの方が多いと思います。

購入した店舗がすでになくなっていたりして引き取ってもらえない場合は、地域の自治体に相談することになります。

引き取りの場合は事前に指定された日時に回収業者が取りに来ますが、その前に家電リサイクル券を購入しておく必要があります。

また、そのほかにも先に料金を振り込んでしまい指定取引場所に持ち込むといった方法もあります。

リサイクルの方法は店舗や自治体によって異なることもあるため、利用する前にリサイクル方法を確認しておくことをおすすめいたします。

不用品回収業者の利用

大型の家具や家電が多くご自身での処分が大変な場合は、不用品回収業者を利用するという方法もあります。

不用品回収業者は便利な反面、デメリットもあるため業者選びには気を付ける必要があります。

不用品回収業者のメリット

自治体にもよりますが、粗大ごみの回収は月に1回で回収日も決められている上、所定の場所まで運んでいかなければなりません。

大きなタンス1つだけであれば、何とか頑張って運ぶことができるかもしれません。

しかし、大きな家具が複数ある場合は運ぶだけでも大変ですし、運搬中に怪我をしてしまう可能性があります。

また、そもそもその粗大ごみの回収日に予定を空けることができないという方も少なくないはずです。

解体工事前の不用品処分に時間を割くことができないという場合は、不用品回収業者を利用することで便利に不用品を処分することが可能です。

ご自身の好きな時間に好きな場所に回収しに来てくれるため、時間を気にする必要もないですし力仕事も不要です。

空いている時期であれば、最短で即日の対応も可能という業者もあるため、興味のある方は一度問い合わせてみるとよいでしょう。

不用品回収業者のデメリット

粗大ごみとして地道にごみを捨てる作業と比較すると、どうしても不用品回収業者の利用の方が費用が高くなってしまいます。

例えば新品同様の電化製品などは買い取ってもらえるような可能性もありますが、通常は粗大ごみと比べて高額の費用がかかってきます。

また、業者の中には悪質なところもあり、高額の費用を追加で請求されたり、安く回収してもらったと思ったら不法投棄していたというような業者も存在します。

事前に見積もりをきちんととってもらい、相場の料金を請求してくるような業者であれば安心できるケースが多いです。

しかし、見積もりもせずいきなり作業に入ろうとしたり、あまりにも安すぎる料金を提示してくる業者は要注意です。

時間がないからといって焦って業者を決めてしまうと後悔する可能性もあるため、業者選びにはある程度の時間を割くことをおすすめいたします。

最後に

解体したいと思っている建物にたくさんの家具や家財が残っていることが原因で、なかなか解体に踏み切れないという方も多いのではないでしょうか。

このように、家財を処分する方法はたくさんありますので、少しずつ処分していくのもよいのではないかと思います。

実際に作業を始めるととんとん拍子で進むこともありますが、思うように処分できないというケースもあるはずです。

しかし、その住居をいずれ解体するということが決まっているのであれば、いつかは家の中をきれいにする必要があります。

放置しておくと建物自体が古くなってしまい倒壊などのリスクも出てきますし、施主の身体が不自由になってしまう可能性もあります。

健康体のうちに少しずつ処分することによって解体がスムーズにいくはずですので、適切な方法で家財を処分していきましょう。